地震に強い木造の家「建築基準法のクリアだけでは不十分」｜特徴と工務店選びのコツを解説

2024年1月1日に発生した能登半島地震では、古い住宅・新しい住宅問わず、多くの家が被害を受けました。

まず、今回の地震で被害に遭われた皆様におかれましては、スタッフ一同、被災地の一日でも早い復興を心よりお祈り申し上げます。

今回の被災状況を見て気になるのが、「どのような家が地震に強いのか」という点でしょう。

“ノークホームズ”が拠点としている福井県も、いつ地震が起きてもおかしくない状況には変わりません。

そこで、高品質かつデザイン性にもこだわった住宅建築を手掛けている福井の工務店“ノークホームズ”が、「地震に強い家」の特徴を紹介します。

これからマイホームを建てる方は、ぜひ参考にしてください。

建築基準法の規定だけでは不十分！？住宅における耐震性能の歴史

今回のテーマは、「本当に地震に強い家の条件」についてですが、その前にまずは日本の住宅における耐震性能の歴史についてお話しします。

1959年	建築基準法施行令改正 （壁量規定の強化や必要壁長さ・軸組の倍率規定見直し）
1968年	十勝沖地震発生
1978年	宮城県沖地震発生
1981年	建築基準法施行令の大改正 （新耐震基準の誕生、木造住宅の壁量規定見直し、耐力壁の規定追加）
1995年	阪神淡路大震災発生
2000年	建築基準法改正 （新耐震基準の強化＝“2000年基準”、木造住宅の地耐力と基礎の規定追加、構造接合部分の仕様規定追加、耐力壁の配置バランスに関する規定追加）
2001年	品確法に基づく「住宅性能表示制度」スタート ＝耐震等級が明確化

これまでの変遷を見ても分かる通り、度重なる大地震が起こるたびに、建築基準法は改正され、耐震基準が見直されてきたのです。

ただし、今回発生した能登半島地震では、半壊もしくは全壊した建物のうち、およそ2/3が戸建住宅で、その中には、現行の建築基準を満たしている「新耐震基準建物」も含まれていることが判明しています。（参考：読売新聞オンライン｜「新耐震基準」導入後に新築・改築でも半数の木造家屋が「全壊」に…石川・珠洲の現地調査）

現行の建築基準法で定められている「新耐震基準」は、震度6強から7程度の大地震でも倒壊しない耐震性能で設定されています。

その後制定された「2000年基準」は、さらに耐震基準を強化したので、より地震に強くなっているはずでした。

ところが、今回の能登半島地震では、新築から間もない家や、耐震リフォームをしたばかりの住宅も被害を受けていることから、建築基準法における耐震基準は、あくまでも最低限であり、それ以上の地震に対する備えを整えておく必要があります。

では、地震に強い家の特徴を見てみましょう。

〈地震に強い家の特徴①〉液状化リスクの低い土地を選ぶ・地盤改良する

いくら住宅のそのもののが地震に強くても、地盤が弱ければ意味がありません。

そのため、地震対策としてまず考えなくてはいけないのが、「土地選び」です。

石川県内で比較的震度の低かったエリアでも、建物が倒壊して、道路が歪むなどの被害が発生しました。

原因とされているのが「液状化現象」です。

液状化は、地下水位が浅くて水分を多く含んでいる地盤や、同じ粒の大きさが集まる砂質土壌で起こりやすいとされています。

〈地震に強い家の特徴②〉全棟個別に構造計算している会社を選ぶ

あまり知られていませんが、一般的な2階建て以下の木造住宅を新築する際、必ずしも構造計算がされる訳ではありません。

現在の建築基準法では、木造2階建て住宅を含む小規模建築物の建築確認申請において、構造計算やその他構造耐力を証明する資料は省略できるからです。

これを、一般的に「四号特例」と言います。

つまり、今まで住宅の構造強度は設計士の感覚や経験に委ねられていたということです。

しかし、本来、住宅はそれぞれ立地条件や間取りが変わるので、丈夫な家を建てるには、建物の安全性面を確認するために正確な構造計算が欠かせません。

そのため、2022年に建築基準法改正案が決議され、2025年（予定）から一般的な木造住宅に対しても、建築確認申請の際に構造耐力に関する資料の提出が求められます。（参考：国土交通省｜令和4年改正 建築基準法について）

〈地震に強い家の特徴③〉耐震等級３の基準をクリアする

建築基準法上の耐震基準とは別に、2001年に制定された品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）に基づく「住宅性能表示制度」では“耐震等級”が設定されています。

耐震等級は、その住宅の耐震性能を建築会社でも住宅購入者でもない第三者が公平かつ客観的に住宅性能を評価する仕組みです。

耐震等級１から３まであり、耐震等級１は建築基準法で定められている最低限の耐震性能を満たす水準、つまり「新耐震基準」をクリアしている住宅が該当します。

最上級の耐震等級３を取得すると、耐震等級1の1.5倍の地震力に耐えられる耐震性能があることが証明されるのです。

〈地震に強い家の特徴④〉“高強度な”ベタ基礎を採用する

住宅の基礎は、大きく分けて「布基礎」と「ベタ基礎」に分けられます。

布基礎もベタ基礎も地表は全面コンクリートに覆われていて見た目では違いが分かりづらいですが、布基礎は地中に埋まっている部分が柱状のコンクリートで、ベタ基礎は鉄筋の入ったコンクリートが住宅下の全面に敷かれています。

布基礎は住宅の荷重を“点”で支えるのに対して、ベタ基礎は“面”で支えるイメージです。

ベタ基礎は家の荷重を底板全体で受け止められるため、地震力が加わった時にも不均等になりにくくて、建物の倒壊を防ぐことができます。

〈地震に強い家の特徴⑤〉耐震・制振・免震・その他特殊工法を組み合わせる

「地震に強い＝耐震性が高い」と表現されることが多いですが、実は地震への対策方法はそれだけではありません。

【耐震】	建物自体を強固にすることで、地震力へ抵抗する考え方
【制振】	地震力を受け流す装置を設置して、揺れによる影響を最小限に抑える考え方
【免震】	地面から建物を浮かしたようにして、地震力を遮断する考え方

「本当に地震に強い家」にするためには、地盤の特性や間取り、ご予算に合わせて、耐震・制振・免震を組み合わせた構造計画が重要です。

ただし、建築基準法では住宅に対して耐震基準しか定められていないため、どのハウスメーカー・工務店でも制振・免震工法を取り入れられる訳ではありません。

また、耐震工法も建築会社によって標準仕様が異なります。

「地震に強い＝台風に強い」性能・デザイン・値段どれも妥協しないメーカー・工務店選びを

地震に強い家は、総じて台風にも強いとされています。

なぜなら、横揺れへの対策が取られているからです。

日本では、地球温暖化の影響で、年々台風に伴う暴風や暴雨の被害が増えています。

そのため、マイホームを建てる際は、自然災害の影響を最小限に抑えられる構造計画にしてください。

「地震・台風に強い家にするにはデザイン性を諦めなくてはいけない」「耐震性を高めるにはコストがかかる」そう思っている方も多いでしょう。

ところが、そうとも言い切れません。

まとめ

今回は地震に強い家を新築する時のポイントを解説しました。

能登半島地震では、2023年から継続的に発生した小さな地震によって、小さな歪みが蓄積されて住宅の倒壊を招いたと言われており、今後は私たちが拠点としている福井県でも群発地震の発生が予想されています。

地震に強い家を建てる時は、単に建築基準法のレベルをクリアするだけではなくて、土地選びや会社選び、構造プランなどいくつかの視点で検討することが大切です。

これからマイホームを建てる方は、ぜひ地震への対策についても、じっくり考えてみてください。

ノークホームズのYouTube家づくりチャンネルでは、これからも家づくりで失敗しないためのコツを皆さんにお伝えしていきます。

マイホーム計画を検討している方は、ぜひ「チャンネル登録」と「いいねボタン」、そして「拡散」をお願いします。

Instagramや公式LINEでもご相談いただけますので、ぜひお気軽にご相談ください。

※当社はしつこい営業を一切行っておりません。ご安心下さい。