長期優良住宅で後悔しがちな理由と失敗しないためのポイント｜メリット・デメリットやよくある質問にも回答

2025年1月24日

「長期優良住宅」は、将来にわたって長く住み続けられる、耐震・省エネ性が高く、維持管理もしやすい住宅です。

しかし、建築費用やメンテナンスなど、事前に知っておくべきポイントもたくさんあります。

長期優良住宅の注意点を十分理解せずに家を建てると、ブログ等で見かけるように後々「こんなはずじゃなかった…」と後悔する可能性もあります。

そこでこの記事では、福井・石川で豊富な実績を持つ『ノークホームズ』が、失敗のない長期優良住宅を建てるために後悔しがちな理由を具体的に解説し、メリット・デメリットと対策を解説します。

長期優良住宅についてしっかり理解し、後悔のない家づくりを始めるためにも、ぜひ最後までご覧ください。

コラムのポイント
長期優良住宅の概要を詳しく解説いたします。長期優良住宅で後悔する5つの理由を紹介します。長期優良住宅の魅力的なメリットを紹介いたします。長期優良住宅で後悔しないためのポイントを解説します。

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1 長期優良住宅とは国が定めた一定の基準を満たす優良住宅
2 長期優良住宅で後悔する5つの理由
3 長期優良住宅の5つのメリットとは
4 長期優良住宅で後悔しないためのポイント
- 4.1 メンテナンス・アフターサービスの充実度
- 4.2 口コミや施工事例で評価の高いハウスメーカーに依頼する
5 長期優良住宅に関するよくある質問
- 5.1 長期優良住宅を10年点検しないとどうなる
- 5.2 長期優良住宅は何年持ちますか？
6 まとめ

長期優良住宅とは国が定めた一定の基準を満たす優良住宅

長期優良住宅とは、簡単に言うと「長く快適に住める、丈夫な家」のことです。

国が定めた以下の基準をクリアした住宅で、地震に強く、省エネ性能にも優れています。

項目	概要
劣化対策	住宅の劣化を防ぎ、耐久性を向上させる設計や材料の採用
耐震性	地震に強い構造で、損傷や倒壊を防ぐ設計基準
省エネルギー性	断熱性能や省エネ設備を備え、エネルギー消費を抑制
維持管理・更新の容易性	配管や設備の点検・交換がしやすい構造設計
可変性	家族構成やライフスタイルの変化に応じた間取り変更が可能
バリアフリー性	高齢者や障害者に配慮した段差のない設計や手すりの設置
居住環境	地域の景観や防犯・防災への配慮がなされた環境
住戸面積	快適な生活を送るための最低限の面積基準を満たす
維持保全計画	定期的な点検や修繕計画を策定し、長期的に住宅を維持
災害配慮	自然災害への対策を講じ、安全性を確保

＜参照＞一般社団法人住宅性能評価・表示協会

耐久性も高く、世代を超えて住み継ぐことができるので、資産価値も維持しやすいという特徴があります。

長期優良住宅で後悔する5つの理由

長期優良住宅は多くのメリットを持つ住宅ですが、注意すべきデメリットもあります。

とくに、認定基準を満たすための手間やコストの必要性については事前に確認が必要です。

ここでは、よく挙げられる5つの後悔ポイントについて解説します。

申請費用の想定が甘かった

長期優良住宅の認定を受けるには、申請費用がかかります。

建物の規模や構造によって異なりますが、自分で申請する場合5〜6万円ほどです。

また、ハウスメーカーなど住宅会社に申請の代行を依頼すると10万円〜30万円程度かかるケースもあります。

大手ハウスメーカーなどの場合、想定より費用がかかるケースがあるため、事前に見積もりを確認しておきましょう。

住宅展示場などで長期優良住宅について相談する際は、申請費用についても忘れずに確認しておくのがおすすめです。

建築スケジュールが長め

長期優良住宅は、一般的な住宅よりも建築スケジュールが数週間程度長くなる傾向があります。

これは、設計や施工にかかる時間だけでなく、認定を受けるための審査期間も必要になるためです。

そのため、入居日が決まっている場合は、建築スケジュールに余裕を持って進める必要があります。

定期的なメンテナンスが必要

長期優良住宅は、長く住み続けるために定期的なメンテナンスが欠かせません。

外壁塗装や屋根の点検、設備の交換など定期的にメンテナンスを行う必要があります。

これは、住宅の維持管理に手間や費用がかかることを意味します。

メンテナンスを怠ると、住宅の価値が下がる可能性もあるのであらかじめ必要な対策は見込んでおきましょう。

増改築やリフォームに許可が必要になる

長期優良住宅では、増改築やリフォームを行う際に、所管行政庁の許可が必要になる場合があります。

これは、長期優良住宅の基準を満たしているかどうかの確認を行うためです。

許可を得るためには、申請手続きや図面作成などが必要になり、時間や費用がかかる可能性があります。

将来的に増改築やリフォームを検討している場合は、事前に確認しておく必要があります。

点検口を設けなければならなかった

長期優良住宅では、配管などの点検や補修を行うための点検口を設ける必要があります。

点検口は、床下や小屋裏、壁などに設置されますが、好きな場所に設置できる訳ではありません。

そのため、点検口の見た目を気にする方には、設計段階で納得できるように確認しておくとよいでしょう。

長期優良住宅の5つのメリットとは

長期優良住宅には、一定水準以上の高性能な住宅になるだけでなく、多くのメリットもあります。

税制優遇や補助金、保険料の割引などの活用によって暮らしに余裕が生まれる場合もあります。

ここでは長期優良住宅の5つのメリットについて詳しく解説します。

住宅ローン金利が優遇される

長期優良住宅は、住宅ローンの金利優遇が受けられるケースがあります。

たとえば、フラット35では、【フラット35】Sと【フラット35】維持保全型の併用によって、金利を5年間で年0.75％引き下げることが可能です。

これらの優遇は長期間続くため、総返済額を大幅に抑えられる可能性があるのも見逃せないポイントです。

住宅の資産価値が下がりにくい

長期優良住宅は、第三者の審査により耐久性や性能が認定されているため資産価値が維持されやすいです。

経年劣化もしにくく、売却時にも高い評価を得られることが期待できます。

中古市場でも高い評価が得られるため、将来売却や賃貸を考えている場合にも安心です。

税金の控除が受けられる

長期優良住宅は、国土交通省の「長期優良住宅に対する税の特例」によると、以下のように税金の優遇措置が充実しています。

税の種類	税の特例措置
所得税	控除限度額4,500万円～5,000万円、控除率0.7%。控除期間は最大13年間で、最大控除額は409.5万円。
投資型減税	標準的な性能強化費用相当額（45,300円×床面積、上限605万円）の10%を所得税から控除。 ※住宅ローン減税との併用は不可。
登録免許税	新築・未入居住宅の所有権保存登記税率が0.1%。一般住宅特例は0.15%のため、軽減されます。
不動産所得税	控除額が1,300万円（一般住宅は1,200万円）。
固定資産税	税額1/2の減税期間が最大5年間（一般住宅は1～3年）。マンションは7年間、8年目から通常の税率に戻ります。