住宅ローン月々10万きついと感じる理由｜夫婦共働きで手取りいくらあれば良いのか年収シミュレーションも紹介

「住宅ローンの返済が月々10万円で”きつい”と感じないのはどれくらいの年収？」「夫婦共働きの場合、手取りはどれくらいあれがばいいのかな？」

夢のマイホーム購入のために、具体的な資金計画のシミュレーションをしてみたいという方も多いのではないでしょうか。

月々10万円の住宅ローン返済は、適正な返済比率を知り、無理のない返済計画を立てることで実現できます。

この記事では、福井・石川の工務店『ノークホームズ』が、シミュレーションを使った返済計画の立て方などをわかりやすく解説します。

また、月々10万円の住宅ローン返済がきついと感じる年収と対策なども紹介しますので、資金計画の参考にしてください。

 

コラムのポイント
月々10万円の返済をするには世帯年収がいくら必要か、適正返済比率を解説します。 夫婦共働きでも住宅ローン月々10万がきついと感じる理由と、きつくならないための対策をご紹介します。 住宅ローンで月々10万を無理なく返済するためのポイントを解説します。

 

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住宅ローンを月々10万円返済をするには世帯年収がいくら必要か

住宅ローンを月々10万円返済する場合、世帯年収が重要な判断材料となります。

収入と支出のバランスがとれていない状態でローンを組むと、家計が圧迫されるリスクが高まるため注意が必要です。

以下では、年収の適正ラインを見極めるために適正な返済負担割合と注意点について詳しく解説します。

 

住宅ローンの「適正負担割合」を確認する

住宅ローンの支払いが「きつい」と感じる原因の多くは、返済額が世帯収入に対して重すぎる ことです。
まずは 「適正な負担割合」 と比較し、家計のバランスを確認します。

 

住宅ローンの返済負担率（年間返済額 ÷ 手取り年収）

負担率	状況
～20%	余裕があり、貯蓄・投資も可能
20～25%	標準的だが、家計のバランスが重要
25～30%	生活に圧迫感が出やすい
30%以上	かなり厳しく、リスクが高い

計算例

• 世帯手取り年収：600万円（共働き）
• 年間住宅ローン返済額：120万円（10万円 × 12か月）
• 返済負担率 = 120万円 ÷ 600万円 × 100 = 20%（標準的）

負担率が25%を超える場合、家計の見直しや追加の収入源の検討も必要になります。

次章では手取りではなく額面の年収を基準に適正負担率のシミュレーションをしてみたいと思います。

 

年収400万円で月々10万円の住宅ローンの返済は可能か

年収400万円の場合、月々の手取りは約28万円になります。年額にすると約336万円です。

この手取り額で計算すると、返済負担率＝120万円÷336万円×100＝35.7％です。

負担率が30％を超えていますので、かなり厳しくリスクが高い水準だと言えます。

項目	金額
手取り収入	28万円
住宅ローン返済	10万円
食費	5万円
光熱費	2万円
通信費	1万円
雑費	2万円
残金	8万円

上記のように実際にシミュレーションしてみると、手取り収入のほとんどが家計費に使われてしまうため、貯蓄や娯楽費に回すお金がほとんどなくなってしまいます。

そのため、年収400万円で月々10万円の住宅ローンを返済するのは厳しいことがわかります。

 

年収500万円で月々10万円の住宅ローンの返済

では年収500万円の場合はどうでしょうか。月々の手取りは約35万円、年額にすると420万円です。

こちらの場合の返済負担率＝120万円÷420万円×100＝28.5％です。

負担率が25～30％の範囲ですので、返済できるものの生活に圧迫感がでやすい可能性がある水準です。

項目	金額
手取り収入	35万円
住宅ローン返済	10万円
生活費	10万円
教育費	5万円
残金	10万円

しかし、上記の表のようにシミュレーションしてみると、子どもの教育費に月々5万円かかるとすると、残りは10万円になります。

さらに、車の維持費や旅行などの娯楽費も考えると、貯蓄に回せるお金は限られてしまいます。

そのため、多少の余裕はできますが、子どもの教育費や将来のライフプランを考えると決して楽とはいえません。

 

年収700万円で月々10万円の住宅ローンの返済

では夫婦合算で年収700万円の場合も見てみましょう。月々の手取りは約49万円、年額で588万円程度です。

返済負担率＝120万円÷588万円×100＝20.0％です。

負担率20％のため標準的な負担率の水準です。

以上から、手取り588万円がおおむね適正水準となりますので返済プランも立てやすくなるといえるでしょう。

項目	金額
手取り収入	49万円
住宅ローン返済	10万円
生活費	10万円
教育費	10万円
車の維持費	3万円
娯楽費	5万円
残金	11万円

年収700万円であれば月々10万円の住宅ローンを返済しながらも、ある程度の余裕を持って生活し将来のライフプランにも備えることができます。

 

世帯年収600万円が無理なく返済できる目安

上記の試算から、世帯年収が600万円が無理なく返済できる目安といえそうです。

年収400万円では返済額が家計を圧迫する可能性が高く、年収700万円ならゆとりを持って返済できます。

その間に位置する世帯年収500万円〜600万円は、月々10万円の住宅ローン返済が可能な現実的なラインです。

ただし、家族構成や生活費、将来の計画によって状況は異なるため、慎重なシミュレーションをおこない、自分たちの生活スタイルに合った返済計画を立てることが重要です。

こちらの記事でも、住宅ローンがきついと感じる世帯年収の目安を解説していますので、ぜひ参考にご覧ください。

＞住宅ローン5000万がきついと感じる世帯年収の目安｜共働き夫婦が準備すべき頭金・返済時の注意点

 

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共働き夫婦が住宅ローンの返済月々10万がきついと感じる理由

次に、共働き夫婦が住宅ローンの月々10万円の返済がきついと感じてしまう理由を解説します。

きついと感じてしまう要因は、前章で述べたように適正な負担率かどうかだけでなく、家計支出における内訳のウェイトも影響します。その変動要因は生活費、教育費、金利の変動や老後の不安など、さまざまです。

ここでは、住宅ローン月々10万円がきついと感じる理由について具体的な例を挙げて詳しく解説していきます。

 

生活費と教育費の負担が重い

家計において生活費や教育費のウエイトが高い場合、月々10万円の返済がときついと感じる可能性が高くなります。

とくに子どもの学費や習い事の費用は年齢が上がるにつれ、高額になります。

文部科学省がおこなった教育費に関する調査によると、年間に必要な学習費と平均世帯は以下のとおりです。

• 幼稚園：公立…約47万円、私立…約92万円
• 小学校：公立…約210万円、私立…約100万円
• 中学校：公立…約161万円、私立…430万円
• 高校（全日制）…約154万円、私立…316万円

また、教育費は手取りの5〜10％が目安といわれています。

毎月の住宅ローンに加えて教育費や食費、電気・水道・ガス代といった光熱費も捻出する必要があるため、収入と支出の差が広がるにつれてきついと感じてしまう要因です。

＜参照＞文部科学省_結果の概要-令和3年度子供の学習費調査

 

税金や修繕費など住宅ローン以外の出費がある

月々10万円の住宅ローン返済に加え、固定資産税や都市計画税といった税金、建物の修繕費、マンションの場合は管理費や修繕積立金などの費用も発生します。

また、築年数が経過するほと外壁の塗り替えや、給湯器の交換などの「目に見えにくいコスト」で、数十万円単位のまとまった費用が必要です。

修繕費は劣化の程度により100万円以上かかるケースもあるため、計画的に準備しておかないと突然の出費で家計が圧迫され、ローン返済もきつくなってしまいます。

そのため、家を購入する際はローン以外の費用も計算に入れて計画を立てることが重要です。

事前に税金や修繕費をシミュレーションしておくと、余裕を持った資金計画を立てられます。

 

 住宅ローンの金利が上がると生活が厳しい

変動金利で住宅ローンを組んでいる場合、金利の上昇は大きなリスクです。

現在の低金利時代では、金利上昇のリスクを軽視しがちですが、金利が1％上がると、借入額3,000万円のローンでは、月々の返済額が1万円以上増える可能性があります。

月々10万円の住宅ローンを組んだ当初は余裕があると考えていても、金利が上昇すると一気に生活を圧迫しかねません。

物価上昇と金利は密接な関係にあるため、金利上昇を避けるなら固定金利を選ぶなどリスク対策が必要です。

 

定年後に年金から月々10万円はきつい

共働き世帯が定年を迎えると収入の主軸が年金に切り替わるため、年金収入だけで月々10万円を返済するのはきついでしょう。

総務省のデータによると、60歳以上の夫婦世帯の平均年金収入は約22万円と統計がでています。

この中から10万円を住宅ローン返済に充てると、毎月12万円で生活費を賄う必要があります。

そのため、老後の生活も見据えて現役時代に返済が終わるよう、事前の計画を立てておくことが重要です。

＜参照＞総務省統計局_高齢者世帯・特定世帯の家計

 

以下の記事では、夫婦の収入でローンを組むメリット・デメリットを紹介していますので参考にしてください。

＞夫婦の収入を合算して住宅ローンを組むメリット・デメリット｜ペアローンとの違いも解説

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住宅ローン返済がきついと感じる前の対策、きついと感じた時の対処法

住宅ローンの返済額が家計を圧迫しないように適切な資金計画を立てながら、負担に感じる前に適切な対処法を講じることで負担を最小限にすることが可能です。

ここでは、きついと感じる前の対策と、きついと感じた時にいますぐできる返済期間の見直しや繰り上げ返済、返済方法の選択、家計の見直しなどを中心に紹介します。

 

理想的な支出バランス（手取り収入の割合）

支出項目	目安割合	例（手取り50万円）
住宅ローン	20～25%	10～12.5万円
食費	10～15%	5～7.5万円
光熱費・通信費	5～10%	2.5～5万円
保険	5～10%	2.5～5万円
車関連費	5～10%	2.5～5万円
貯蓄・投資	10～20%	5～10万円
娯楽・交際費	5～10%	2.5～5万円

まず、支出の理想的なバランスをみてみましょう。

世帯手取り50万円を例にすると、上記のようになります。住宅ローンの適正負担比率が20～25％だとすると、食費は10～15％、光熱費・通信費は5～10％、保険は5～10％、車関連も5～10％です。

「10万円の返済がきつい」とならないように、上記比率を目指しながらも、それぞれのご家庭における最適な家計の内訳のバランスがあるはずですので、ご家族と一緒に検討してみるとよいでしょう。

 

事前の対策①貯蓄と投資のバランスを考える

「住宅ローン返済がきつい」と感じる原因のひとつは、貯蓄が不足し、将来への不安があること です。
そのため、貯蓄と投資のバランスを整え、家計の安心感を高めることが重要になります。

以下のように貯蓄と投資のルールを決めて将来に備えていきましょう。

貯蓄のルール

• 生活防衛資金（最低100～200万円）を確保
• 毎月の貯蓄目標：手取りの10～20%（共働きなら可能）

投資のルール

• つみたてNISA・iDeCo を活用し、長期的な資産形成
• 繰り上げ返済と資産運用のバランスを取る

「貯蓄がある」ことで心理的な余裕が生まれ、住宅ローンの負担感が減りますので、「返済に困った」とならないようにコツコツ対策することをおすすめします。

 

事前の対策②将来の収入変動を考慮する

共働き世帯では、将来的な変化に備えることが必要です。
例えば、子どもが生まれる、転職する、病気になる などの変化で、世帯収入が減る可能性があります。

リスクヘッジのポイント

• 「夫婦どちらかの収入だけで住宅ローンを払えるか」を確認
• 産休・育休中の収入減を想定し、貯蓄計画を立てる
• スキルアップや副業の可能性も含め、収入源を増やす対策を考える

リスク管理をしっかり行えば、将来の住宅ローン負担が軽減しますので、将来を見据えて計画的に行動することをおすすめします。

 

事前の対策③繰り上げ返済の戦略を立てる

住宅ローン返済を楽にするためには、計画的な繰り上げ返済 も有効です。
ただし、貯蓄が足りない状態で無理に繰り上げ返済すると、手元資金が不足するリスクがあるため、慎重に計画を立てましょう。

 

繰り上げ返済のポイント

・生活防衛資金を確保したうえで実施

・「期間短縮型」なら総利息を減らせるが、月々の返済額は変わらない

・「返済額軽減型」なら月々の負担を減らせるが、完済期間は変わらない

 

金利が高い場合は「繰り上げ返済」、低金利なら「資産運用」のほうが有利になることもあるため、タイミングを見極めることが重要です。

 

次に、「返済がきつい」と感じた場合に、いますぐできる対策を解説します。

早めの行動が必要ですので、いつでも相談できるファイナンシャルプランナーを見つけておくとよいでしょう。

 

対策①住宅ローンの借り換えを検討する

毎月10万円の住宅ローン返済がきついと感じた場合、金利の低い住宅ローンに切り替えると、毎月の返済額を減らすことが可能です。

借入額3000万円、金利1.5％で残期間20年の場合、0.5％のローンに借り換えると月々の返済額が約3万円減少し、総返済額も約720万円削減できます。

借り換えは登記費用や保証料などの手数料が発生しますが、それを差し引いてもメリットが大きい場合があるので、専門家にシミュレーションを依頼すると安心です。

ただし住宅ローンの借り換えは、ローン残高が1,000万円以上、返済期間が10年以上のケースが有利といわれています。

 

対策②返済シミュレーションで返済計画を立てる

毎月10万円の住宅ローン返済がきついと感じたら、金融機関が提供している試算ツール「返済シミュレーション」で、新たな返済計画を立てる方法もおすすめです。

返済シミュレーションを利用すると、金利の違いによる返済額も比較検討できます。

また、子どもの教育費や車の購入など大きな支出がある場合や、転職や退職などで収入が減る可能性がある場合も、その時期に合わせて返済額を増減できるよう、シミュレーションで試算できます。

シミュレーションをもとに、必要に応じて金融機関に相談することで、最適な返済プラン選びが可能です。

 

対策③返済期間を延長して毎月の負担を減らす

毎月10万円の住宅ローン返済がきついと感じた場合、返済シミュレーション結果に基づき、返済期間を延長すると月々の支払いを減らす方法があります。

たとえば、3,000万円の借入期間を30年から40年に延長すると、月々の返済額は約10万円から約8万円に減額されます。

ただし、返済期間を延ばすと支払利息も増えるため、注意が必要です。

返済期間を延長する場合は、金利や将来の収入を考慮し、金融機関と相談しながら慎重に進めることが重要です。

 

対策④返済方法を見直す

毎月10万円の住宅ローン返済がきついと感じたら、返済方法の見直しもひとつの方法です。

元利均等返済は、最初の返済額が高くなるものの、毎月の返済額が徐々に減少し結果的に支払い利息を抑えられます。

元利均等返済は、毎月の返済額が一定で返済計画が立てやすい反面、総返済額が多くなる傾向があります。

返済方法を見直す場合は、金融機関で試算を依頼し比較検討してみるのがおすすめです。

 

対策⑤家計を見直し節約する

毎月10万円の住宅ローン返済がきついと感じたら、住宅ローンの借り換えや返済計画の見直しと同時に、家計全体を見直し、無駄な支出を徹底的に減らすことを検討するのもおすすめです。

一例として、以下のような項目を聖域なき改革といった心構えで見直すと毎月の生活費を大幅に抑えることができます。

• 保険料：補償内容の重複がないか、追加特約などの妥当性をチェック
• 通信費：大手キャリアから格安SIMへ乗り換えやプランの見直し
• 車関連費：車の台数を減らすのが最も効果的、シェアも候補に
• サブスク：使っていないサービスの解約やプラン・コースの変更など
• 食費：外食やデリバリーの頻度を減らす
• 光熱費：省エネ設備の導入、電力会社の見直し、など

前章で解説した理想の家計支出の内訳を参考に、各項目の理想比率になるように見直しができないか、徹底的に検討しましょう。

上記の各項目を月5,000円削減できれば、月6万円の削減（年間72万円）の節約になります。

ちいさな積み重ねが、住宅ローン返済の心理的な余裕を生み出すことになるのです。

 

住宅ローン月々10万の負担を軽くするポイント

住宅ローンを月々10万円返済し続けるには、計画的な準備と柔軟な家計管理が必要です。

頭金やボーナス返済を活用したり、将来の収入減少に備えた準備を進めることで、負担を軽減しつつ安定した生活を維持できます。

ここでは、返済をスムーズにおこなうためのポイントを解説します。

 

頭金やボーナス返済をうまく活用する

住宅ローン10万の負担を軽くするには、頭金やボーナス返済の上手な活用がポイントです。

頭金を3000万円の住宅ローンで10％（300万円）用意する場合、借入額が2700万円に減り、月々の返済額を数千円単位で減らせます。

また、ボーナス時の返済を加えると、総返済額を減らし家計の負担を分散する効果も期待できます。

ただし、ボーナスは景気や雇用状況に左右されやすいため、無理のない範囲で計画を立てることが大切です。

 

将来の収入減少に備える家計の準備

住宅ローン10万の負担を軽くするには、早い段階から計画的な貯蓄をおこない、将来の収入減少に備える準備が必要です。

収入減少の主なタイミングとして、退職や転職による手取りの減少、子どもの教育費が増える時期の支出の増加などが挙げられます。

これに備え、積み立て型の貯蓄や投資を活用する方法があります。

また、家計全体を見直し、通信費や保険料、光熱費などの固定費削減をおこなえば数万円単位の削減も可能です。

共働き夫婦の場合は、一方の収入を生活費に充て、もう一方の収入を貯蓄に回すといった方法も有効といえます。

 

返済負担率を25％以内にする

返済負担率を25％以内にする方法も、住宅ローン月々10万の負担を軽くするポイントです。

返済負担率とは、年収に対する住宅ローンの年間返済額の割合を指します。

これを25％以内に抑えると、無理のない返済が可能です。

世帯年収600万円の場合、年間返済額を150万円（月々約12.5万円）以内に抑えることが目安となります。

返済負担率が高くなるほど生活費や貯蓄に回すお金が不足するため、余裕を持った返済計画が大切です。

 

省エネを意識して光熱費を下げる

住宅ローン月々10万の負担を軽くするため、省エネを意識して放熱費を下げる方法も有効です。

また、省エネ住宅を選ぶと、光熱費を大幅に削減できます。

高断熱・高気密の住宅や太陽光発電の導入で、月々の光熱費を約1〜2万円削減できる可能性があります。

さらに、省エネ型の家電や、節水型トイレや節水型給湯器などの水道代を節約できる設備の導入など、エネルギー消費を抑える工夫が家計全体の負担軽減に役立ちます。

 

災害にも備えておく

月々10万円の住宅ローンを無理なく返済するには、自然災害によるリスクにも備える必要があります。

火災保険や地震保険に適切に加入し、災害時の損害を最小限に抑えられる準備も大切です。

また、災害に強い住宅を選ぶと、修繕費のリスクも軽減できます。

たとえば、耐震性能が高い住宅や浸水リスクの少ないエリアに建てることで、将来的な費用負担を抑えられる可能性があります。

 

こちらの記事ではマイホームを維持する際に後悔してしまう原因と、耐震性能について詳しく解説しています。

＞一戸建てマイホームの維持費で後悔する主な原因とは｜維持費の平均、内訳、コスト削減の方法も紹介

＞長期優良住宅は耐震等級3が認定基準｜等級2との違いやメリット・デメリットも解説

 

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まとめ

住宅ローンで月々10万円を無理なく返済するためには、返済負担比率を20～25％程度に抑える必要があります。

共働きのご家庭で無理なく返済できる世帯年収の目安は手取りで年約500～600万円です。

住宅購入の際に適切な資金計画を立て、無理のない住宅ローン返済プランを策定するようにしましょう。

頭金を入れたり、繰り上げ返済などを計画的に行うことだけでなく、光熱費などのランニングコストをできるだけ抑える家づくりも欠かせません。

また、住宅ローンの金利の動向や収入の見通しなどを慎重にシミュレーションして、不確定要素があることも想定して将来に備えておくことも大切です。

本記事が今後の家づくりの参考になれば幸いです。

※建築予定地が施工エリア内（福井・石川）の方のみ対応させていただきます。